コロナ禍で増加した「デジタルシニア」とは？打つべき施策とともに解説

これまでシニア世代と言えば「デジタル」領域に関する知識が乏しいというイメージがあった為、マーケティング施策のターゲットとする際はアナログを活用する企業がほとんどでした。
しかし、シニア向けデバイスの普及や新型コロナウイルスの流行をきっかけに、インターネットを利用する「デジタルシニア」が増えてきています。
そこで今回は、デジタルシニアに向けてどのような施策を打てば良いのかについて解説します。

• 目次
• デジタルシニアとは
• デジタルシニアは今後も増加傾向に
  • コロナ禍の影響
  • SNSの活用
• デジタルシニア向けの施策
  • Web広告
  • Web広告メディア
• まとめ

デジタルシニアとは

デジタルシニアとは、自身が求める情報をインターネットから手に入れたり、SNSを活用するシニア世代のことを指します。

スマホやPC、タブレットといったデジタルツールを複数台持ち、現役の若者世代にも劣らないITスキルやSNSスキルを持っている人も多く見られます。

総務省が実施した「平成30年通信利用動向調査」によると、平成30年に60歳から69歳までの人のインターネット利用率が76.6％となっており、スマホの保有率も56.2％になっていることが明らかとなりました。つまり、2人に1人がスマホを使用しているということです。

また、70~79歳だと51.0％、80歳以上でも21.5％となっており、幅広い世代に渡ってインターネットが利用されているのがわかります。

デジタルシニアは今後も増加傾向に

コロナ禍の影響

新型コロナウイルスの影響により、多くの人が外出を自粛をするなど私たちの生活は大きく変化しました。総務省統計局の調査によると、これによりネットショッピングの需要が高まり、2020年5月に「ネットショッピング利用世帯(2人以上)」の割合が50%を超えたと報告しています。5割を超えたのは、調査を開始した2002年以降初めてのこととなります。

また、65歳以上のネットショッピング利用世帯割合の推移をみると、2019年はほぼ横ばいの数値ですが、コロナ禍となった2020年以降は上昇し続けているのが分かります。

このように、高齢世帯主世帯でも30％の世帯がネットショッピングを利用していることから、シニア世代にとってネットショッピングは今や当たり前になりつつあると言えるでしょう。

SNSの活用

若者世代の中でSNSは、情報収集や日々の記録・シェアといった形で、日常的に活用されています。一方でシニア世代でも、企業から直接発信される情報をキャッチアップしたり、情報のやり取りをする等、さまざまな形で活用している人が多くなってきています。

総務省の「令和元年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、ソーシャルメディアを利用する60代割合は、2012年(平成24年)で1.5%、2019年(令和元年)には16.0%と大幅にアップする結果となりました。

SNSは若者世代のツールとして見られがちですが、今後はシニア世代でもSNSのコミュニティを活用して、情報収集や趣味で繋がる場として更に幅広く利用されていくでしょう。

デジタルシニア向けの施策

総務省が出した「家計調査報告（家計収支編）2020年（令和2年）平均結果の概要」によると、シニア世代は40代未満の世代に比べて「消費支出額」が高い傾向にあることがわかりました。

参考：総務省統計局 家計調査報告（家計収支編）2020年（令和２年）平均結果の概要https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2020.pdf

そのため、ネットショッピング利用率が上昇しているシニア世代に向けたデジタル施策を打つことは、マーケティングにおいて外せないポイントと言えるでしょう。
では、具体的にどのようなデジタル施策があるのかについて解説します。

Web広告

Google広告

Google広告は、年齢・性別・地域・世帯年収といったセグメントはもちろん、検索エンジンのデータを活かして、自社商品・サービスに関連したキーワードを検索するユーザーへの広告配信も可能です。

Facebook広告

Facebook広告は、Meta社が運営するInstagramやMessenger等といったさまざまな媒体での配信が可能です。
またFacebookは他媒体とは異なり、実名登録が求められるため、ユーザーの正確な年齢・性別・居住地・勤め先といった情報を基に配信することができるのが特徴です。シニア世代の利用者が多いことも特徴として挙げられます。

LINE広告

LINE広告は、今や国内の8割以上で利用されているLINEで配信されたり、独自のサービスとして展開しているLINEニュースやLINEマンガ等といった場所での配信が可能です。
LINE内でのユーザーの行動履歴を基にセグメントができるため、ターゲットユーザーに配信しやすいプラットフォームです。

Web広告メディア

趣味人倶楽部

趣味人倶楽部は、50～60代を中心としたSNSで、月間3,000万PV、115万UUを誇るメディアです。旅行・カメラ・ゴルフといったさまざまな趣味をもったユーザー同士が繋がり、オンライン・オフラインでイベントを開催しています。
ECサイトでの購買活動に積極的なユーザーが多いため、趣味を軸としたコンテンツを活用して広告配信するのも良いでしょう。

サライ.jp

サライ.jpは、50～70代のシニア世代を中心としたライフスタイルメディアです。知的好奇心の高いユーザーを対象としており、健康・暮らし・趣味・文化・ペットといったコンテンツを主に配信しているのが特徴です。
シニア世代をターゲットユーザーとする場合、相性の良いメディアと言えるでしょう。

まとめ

今回はデジタルシニアに関する概要や施策について解説しました。
さまざまな要因によってシニア世代がデジタルにシフトしていますが、今後も更に増えていくでしょう。また、今の若い世代がシニア世代にシフトすればインターネット利用はもはや当たり前となると言っても過言ではありません。
まだシニア世代向けの施策を進めていない方は、今回お伝えした内容を参考にしながら、今後の「デジタルシニア」に備えていくと良いでしょう。

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